HTML/CSSのリモートワーク求人 -10ページ目

グローバルウェイ社は最先端テクノロジーを駆使した自社サービス提供や独自性の高い
ITソリューションビジネスを強みとし、2004年の創業以来順調に成長を続け、
2016年4月には東証マザース上場を果たしました。さらなる事業拡大のため、新たな仲間を募集しています。

ものづくりをする人が、より価値を発揮できる社会をつくる

【Vission】
ビットエーは「ものづくりをする人が、より価値を発揮できる社会をつくる」ことを目指し、日々進化を続けています。

もともと日本は自動車をはじめとする多くの「ものづくり」領域で世界をリードしてきました。しかし残念なことに、今の日本から世界を変えるほどのインターネットビジネスは生まれてはいません。理由のひとつとして、日本では「ものづくり」側と「ビジネス」側の距離が遠すぎるという点が挙げられます。

「ものづくり」側は多段請け構造で受注することが多いため、ビジネスモデルを俯瞰して見たり、ビジネス課題を自分ごととして捉えるのがむずかしい。逆に「ビジネス」側は作り手側に発注する立場上、ICTリテラシーを向上させる機会に恵まれないことが大きなネックになっていると考えています。

創業メンバーである吉田と橋本は、学生時代にインターネットアーキテクチャやコンピュータサイエンスを専攻し、自らWebサービスを運用していく中でビジネスの難しさを学びました。また社会人として事業会社で働くことで「ものづくり」との距離感を実感しました。

「ものづくり」をする人が「ビジネス」を理解することで、ビジネスにとって価値があるものを生むことができ、結果としてものづくりをする人の価値向上につながるのではないかと考え、「ビジネス力のあるものづくり集団」をつくっていこうとビットエーを創業、順調な成長を続け現在に至っています。

【Mission】
ビットエーのミッションは、クライアントのデジタル領域の課題を解決し、事業成長を加速させることです。そのため、「クリエイティブ」、「エンジニアリング」、「マーケティング」、それぞれの領域でプロフェッショナル集団を形成しています。

どの領域のビジネスであれ、デジタル戦略の立案とデジタル施策の実行は必要不可欠になっており、今後もデジタル領域において専門性が高い人材は重宝されていきます。
このトレンドとして上昇していくデジタル領域の「ものづくり」の価値に加え、次の4つの方針で価値を高めていこうとしています。

1. エンドクライアントとの直接取引
2. 中長期的な課題解決、サービスグロース支援案件に注力
3. ビジネス人材の積極採用
4. 案件バリエーションの構築

私たちの専門性を高めていくためには、案件のバリエーションが重要であり、そのためには一定の規模感が必要だと考えています。
様々な業界、サービス、事業フェーズ、技術仕様…と多くの案件バリエーションがあることで専門性を高める機会が増え、ものづくり屋として多様なキャリアパスを選択できる組織を目指しています。

また、2020年3月には初の海外進出となるベトナム拠点の立上げを実施し、同年12月にはビットエー初の自社プロダクトのリリースも控えており、多方面での事業展開を進めています。

■私たちについて
私たちは「多様な飲食体験から生まれるしあわせを、日本中に、そして世界へと広げる。」というビジョンもと、飲食店の出店開業・運営にかかわる「ヒト・モノ・サービス」の支援をワンストップで提供しています。飲食業界に特化したさまざまなサービス展開と独自性の強いビジネスモデルが評価され、設立14年目で東証プライム市場へ株式上場を果たしました。
コロナ禍では一時的に業績が落ちてしまいましたが、今ではV字回復を遂げユーザー登録者も堅調に推移しています。（2022年3月時点の昨年同期比で、売上+64.8%増加。「飲食店ドットコム」のユーザー登録者数は14.4%増加。）

■「飲食店ドットコム」について
月間400万PVを誇る飲食業界トップシェアのプラットフォームサイトです。コロナ禍でも毎年約115%の成長率を記録しており、登録ユーザー数は2022年9月末に25万件を突破しました。これを中心に、店舗物件探し、内装会社探し、求人、仕入先探し、厨房備品購入、キッチンカーマッチング、居抜き・M&Aなど多種多様な専門サービスを展開しています。
近年では独自につちかった飲食店へのネットワークを活用し、食品メーカー・飲料メーカー・IT企業などへのマーケティング支援にも力を入れています。これからは「飲食店ドットコム」の派生事業だけに留まらず、時代に合わせた新しい切り口からの事業展開を行っていきます！

【訪日外国人向け旅行サービス「WAmazing」の企画・運営】
2017年1月26日にリリースしたアプリ「WAmazing」は、近年急増中かつ今後の伸び幅も大きい訪日外国人旅行者と日本各地をマッチングするプラットフォームサービスです。

創業以来、多くの著名なピッチコンテストにおいて優勝したこともあり、インバウンド銘柄の注目企業として知名度が高まっています。
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【WAmazingアプリ公式ページ】
https://apps.wamazing.jp/
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ターゲットとなる訪日外国人の多くが抱く「通信」「交通」に対する“不安や不満”。
このアプリを訪日前に居住国にてダウンロードし会員登録（無料）を行うだけで、SIMカード（500MB）を無償で提供し、日本滞在中の無料インターネット通信が可能になります。

現状では、1万施設にも及ぶ国内宿泊施設、日本各地のスキー場のリフト券、観光体験、交通チケットなどがオンラインで予約購入できる状態になっています。

今後は、更にコンテンツを拡充していき、訪日外国人客がより楽しく、より便利に日本を旅することができるような世界を作っていきたいと思っています。
当社ビジョンである「日本中を楽しみ尽くす、Amazingな人生に。」を実現させるべく、WAmazingを利用して日本観光を楽しんでもらえる未来を目指しています。

デジタルメディアに関わる幅広いサービスを展開し、お客様企業のプロモーションやビジネス課題の解決をトータルに支援します。 お客様企業のEC事業戦略やブランド戦略に合わせて、世界48の国と地域にワンストップサービスを提供しています。

•入手しづらく、通常では扱えない医療・サイエンス画像を扱うことができる
•普通の画像を扱う時とは別の観点からのアプローチを身につけることができる
•医療・サイエンス画像とAI開発の両方に詳しくなれる •DeepLearningについての理解を深めることができる
•医療・創薬という身近で不可欠な分野で、AIを使って世の中に役立つものを作ってる実感が得られる

Classi株式会社は、2014年にベネッセホールディングスとソフトバンクが共同で立ち上げた、累計導入2,300校、累計利用生徒210万人以上が利用する教育プラットフォームである「Classi（クラッシー）」、学校のICT化を支援する保護者連絡ツール「tetoru（テトル）」の開発・運営をする会社です。学校（School）× テクノロジー（Technology）を組み合わせた「SchoolTech」を推進しています。

SchoolTechとは、EdTechの中でも、特に公教育である「学校」で活用されることを目的としたテクノロジーを指している用語で、現在私たちのサービスは多くの小学校・中学校・高等学校の生徒/児童・先生・保護者に利用していただいています。

今日の児童・生徒たちは、既にデジタルネイティブ世代であることはもちろん、自分の人生を切り拓いていくための学びの場である学校では、ますますICT教育が果たす役割の重要性が増してきています。このような時代での我々の役割と責任について理解し、当社のミッション・ビジョン・バリューに共感していただける方からのご応募をお待ちしています。

Classi株式会社は、2014年にベネッセホールディングスとソフトバンクが共同で立ち上げた、累計導入2,300校、累計利用生徒210万人以上が利用する教育プラットフォームである「Classi（クラッシー）」、学校のICT化を支援する保護者連絡ツール「tetoru（テトル）」の開発・運営をする会社です。学校（School）× テクノロジー（Technology）を組み合わせた「SchoolTech」を推進しています。

SchoolTechとは、EdTechの中でも、特に公教育である「学校」で活用されることを目的としたテクノロジーを指している用語で、現在私たちのサービスは多くの小学校・中学校・高等学校の生徒/児童・先生・保護者に利用していただいています。

今日の児童・生徒たちは、既にデジタルネイティブ世代であることはもちろん、自分の人生を切り拓いていくための学びの場である学校では、ますますICT教育が果たす役割の重要性が増してきています。このような時代での我々の役割と責任について理解し、当社のミッション・ビジョン・バリューに共感していただける方からのご応募をお待ちしています。

ENECHANGE社では「エネルギーを選ぶを常識に」をVISIONに、日本最大級のエネルギー切り替えプラットフォームである「エネチェンジ」を開発・運用しています。

2016年4月の電力自由化からは6年、2017年のガス自由化からは5年が立ち、一定規模のエネルギーの切り替えは行われていますが、まだまだ「常識」と言えるほどの規模には至っておらず、特にWEB・オンライン領域は伸びしろが大きいと考えています。

また、今後は電力データさらなる利活用に向けた制度整備が予定されており、「エネチェンジ」の新しい形を模索していく必要もあると考えています。

AI活用を得意とするDXのプロフェッショナル集団です。AIに軸足を置きながらも、クラウドネイティブ、UXデザイン、マーケティングという事業領域を持ち、総合的にDXを支援できることをユニークネスとしています。