TISインテックグループのTISは、SI・受託開発に加え、データセンターやクラウドなどサービス型のITソリューションを多数用意しています。同時に、中国・ASEAN地域を中心としたグローバルサポート体制も整え、金融、製造、流通/サービス、公共、通信など様々な業界で3000社以上のビジネスパートナーとして、お客様の事業の成長に貢献しています。

TISインテックグループのTISは、SI・受託開発に加え、データセンターやクラウドなどサービス型のITソリューションを多数用意しています。同時に、中国・ASEAN地域を中心としたグローバルサポート体制も整え、金融、製造、流通/サービス、公共、通信など様々な業界で3000社以上のビジネスパートナーとして、お客様の事業の成長に貢献しています。

今や “外食デジタルマーケティングのためのプラットフォーム” として、業界を牽引するプロダクトに。日本が世界に誇る外食産業の進化を支援
株式会社エビソルの設立は2011年10月。CEOの田中氏は大手人材系企業：株式会社インテリジェンス（現：パーソルホールディングス株式会社）でネットサービスの新規事業を立ち上げ、事業を黒字化させた後に同志数名とエビソルを設立しました。

エビソルのミッションは「“体験”をアップデートして社会に貢献する」こと。創業以来、オンラインとオフラインを融合して心地良い消費を創出するOMO（Online Merges with Offline）の領域に取り組んでいます。その中心にあるのが、2012年7月よりサービスを開始した、外食デジタルマーケティングを目的とした予約管理システム「ebica（エビカ）」です。現在、導入店舗は1万店を越え、"レストラン/飲食店向け"クラウド型予約管理システムとしてトップシェアを確立しています。

「ebica」はレストランの紙台帳の代わりとなる便利なデジタルツールとしてだけでなく、飲食店空席情報のリアルタイム更新を可能にすることでネット上に常に最新の在庫を公開、外食業界では難しいと言われていたまったく新しいデジタルマーケティングを実現しました。

「ぐるなび」や「食べログ」、「ホットペッパーグルメ」などの大手グルメサイトはもちろん、「Google」や「大衆点評（中国）」などの海外サービスとも連携し、国内/インバウンド集客を一元管理。いまだ全体の50%以上を占める電話予約に対しても、「LINE WORKS AiCall」との連携により、“対話型AI”による飲食店予約サービス「AIレセプション」を企画開発、今や本サービスなしでの店舗運営は考えられないという外食企業も少なくありません。各種POSレジやモバイルオーダーやCRMサービスなど、それぞれの専門領域の心強いプレイヤーからの協業のお引き合いも多く、テクノロジーによるマーケティングの効果最大化を実現できるサービスとして、株式会社鳥貴族や「牛角」を運営する株式会社レインズインターナショナルなどの大手企業から、人気中堅チェーンから個人店まで幅広くご利用いただいています。

さらに2021年10月には、エビソルのインバウンド事業を「株式会社Japanticket」として分社化。“日本を訪れる訪日外国人旅行客にまだ見ぬ日本の魅力を紹介し、日本の観光立国推進への貢献を目指したい”という想いから、世界中へe-ticketを配信するサービスも提供を開始しました。また2023年5月には、本田技研工業株式会社の「HondaJet」を活用した、海外の富裕層向け東京発/富山行のプレミアムガストロノミーツアーの1stトライアルを実施。2026年に向けたグループビジョンには「2030年の観光立国JAPANに必要とされる、サービスECのインフラを提供する」を掲げ、「ebica」と「Japan ticket」との連携に基軸に、外食産業の発展に貢献していきます。

「飲食店の空席情報のデジタル化に10年近くかかりましたが、これからが外食のデジタルマーケティングが面白くなる、新しくなるフェーズだと思っています」（CEO田中氏）

コロナ禍で外部環境が大きく変容しましたが、外食向けサービス「ebica」に続き、まだ提供から3年未満のサービスである「Japan ticket」についても開始2年目にしてすでに黒字化を実現しており、今年度も300%成長を予定。

「ebica」は次の新しい価値の創出へ動き出します。
既存サービスの進化に加え、新サービス、新事業への挑戦。0→1、1→100の取り組みが併存し、日々、挑戦し成長できる環境と、顧客のダイレクトな反応・反響を体感できる環境がエビソルには揃っています。

TISインテックグループのTISは、SI・受託開発に加え、データセンターやクラウドなどサービス型のITソリューションを多数用意しています。同時に、中国・ASEAN地域を中心としたグローバルサポート体制も整え、金融、製造、流通/サービス、公共、通信など様々な業界で3000社以上のビジネスパートナーとして、お客様の事業の成長に貢献しています。

TISインテックグループのTISは、SI・受託開発に加え、データセンターやクラウドなどサービス型のITソリューションを多数用意しています。同時に、中国・ASEAN地域を中心としたグローバルサポート体制も整え、金融、製造、流通/サービス、公共、通信など様々な業界で3000社以上のビジネスパートナーとして、お客様の事業の成長に貢献しています。

【★会社概要/サービスについて】
弥生株式会社は中小規模の企業や個人事業主、起業家といったスモールビジネス向けに、「弥生シリーズ」で知られる会計、確定申告、給与計算、顧客管理といった各種業務ソフトウェアを展開している会社です。シリーズは1987年の発売から約34年を数え、今や登録ユーザー数は350万人超(2021年9月)。全国の主要販売店やネットショップによる業務ソフトの売上統計によれば、弥生シリーズの売上は26年連続ナンバーワン！2012年に順次リリースしているクラウド版も、市場調査では既にシェア50％を超え、ナンバーワンのポジションにあります。

【★働き方】
全国からフルリモート勤務にて柔軟に働くことができる数少ない企業です！

＜企業理念　ミッション・ビジョンについて＞
急激な社会情勢や環境の変化等により想定外のリスクに直面することが増えている現在、当社がビジネス領域とするG：ガバナンス、R：リスク、C：コンプライアンス、S：セキュリティへの対策は企業にとって必要不可欠なものとなっています。
当社のソリューションおよびサービスが、より多くの企業そして社会にとってあらゆるリスクへの備えの一助となるよう、進化を止めないという意志をミッションに込めました。今後のさらなる進化によって、複雑なG・R・C・S領域における課題をテクノロジーを活用してシンプルに解決し、お客様企業における「守り」を強固なものとすることで積極的な「攻め」を促す土台となることを目指してまいります。

■ミッション

進化に、加速を。

挑み続けること、進化し続けること。
それはもはや、当然のこと。
GRCSの使命それは、進化を加速させること、未来をドライブさせること。

■ビジョン

世の中を、テクノロジーでシンプルに。

複雑さを増すこの社会を、アイデアやテクノロジー、
そして多様な人々と力を合わせることで、
もっと分かりやすく、もっと身近にしていく。
私たちが目指すのは、ボーダレスでシームレスな世界を、現実にすることです。

Sun*（サンアスタリスク）は、「誰もが価値創造に夢中になれる世界」をビジョンに掲げ、2012年に創業、現在4ヶ国、6都市にて1500名以上のクリエイターやエンジニアが在籍するデジタル・クリエイティブスタジオです。

新規事業・デジタルトランスフォーメーション（DX）・プロダクト開発を成功に導くため、「クリエイティブ & エンジニアリング」と「タレントプラットフォーム」の2つのサービスラインを提供し、創業より300をこえるサービス・プロダクトの開発実績を誇ります。当社は2020年7月31日に東証マザーズに上場し、1800名規模の組織に急成長しました。

Sun*は世界平和を目指します。 世界を見渡せば、SDGsで語られるような大きな社会課題から、身の回りの小さな生活の課題まで様々な課題があふれています。私たちはそういった課題解決に、デジタルテクノロジーとクリエイティブで挑んでいきます。

そして課題解決の先の未来、人がそれぞれ思い描く価値を、「自由に創造できる世界」の実現を目指します。 だれもが子供の頃のように、新たな価値を創造することにワクワクし、新しい朝を迎えるのが楽しみでしかたない状態、それが私たちにとっての世界平和です。Sun*はそんな「誰もが価値創造に夢中になれる世界」を実現するためのインフラを構築します。

エクサウィザーズは、「AIを用いた社会課題解決を通じて、幸せな社会を実現する」をミッションに掲げ、独自開発のAIアルゴリズムと、様々な業界や業務に関する知見を組み合わせたAIサービスを顧客及び事業提携先に開発・提供することで、多様な領域における社会課題の解決を図っております。

「誰もが成長し、活躍できる社会」を目指し、現在は「営業組織の誰もが再現性をもって活躍できる」ことを目的にしたセールスイネーブルメントSaaS「SALESCORE（セールスコア）」を提供しています。
各種SFA（Salesforceなどに代表される営業支援システム）と相互連携し、営業進捗やKPIの管理、課題の特定、予実管理をサポートすることで、再現性のある営業組織作りに貢献しています。

＊セールスイネーブルメントとは「誰もが活躍できる営業」になることです。グローバルで注目を浴びている営業力強化の手法で、営業組織に所属する全員が成果創出できるように導く仕組みで、近年日本でも注目を浴びています。